「パソコンのツボ」本館では、現在 「迷惑メール対策を考える」シリーズを紹介しています。
現在、第一回から第四回まで進んでいます。本日は、Thunderbirdについてご紹介しました。
Thunderbird の迷惑メール対策機能は調べてみて、そして自分で使ってみると、かなりのもんなんですね。改めて実感しました。
このシリーズ、今後は迷惑メールフィルターの肝にもなる「ベイズ理論」や、それを利用し個人でも利用可能なスパムメールフィルターの利用方法へと展開していこうと思っています。
迷惑メールにお困りの方、本館の記事もぜひご参照ください。
その昔、Office の各製品には年度の表示もあったので、どのバージョン？ というのが比較的わかりやすかったんですが、現在は年度表示がなくなって、バージョンやビルド番号でその製品を見ることに変わってきたため、その正確な製品名がわかりずらくなっています。
でも決して正規の製品名がなくなったわけではありません。というのも、以下にもあるようなサポート情報を提示するには、対象製品をはっきり提示するためにもその正規の製品名が必要になるからです。
私が初めて Microsoft の Office 製品に触れたのは、Word 5.0、Excel 4.0 と、製品名の後ろにバージョンナンバーが付いた形で、製品名となっていました。
その後、統合パッケージ製品となってとなって販売されるようになり、Office 95/97/98のように西暦の下二桁が製品名につくようになり、Office2000/2002(XP)/2003/2007/2010/2013/2016/2019/2021と西暦四桁が製品名につくようになりました。
そして、Office 2013 がでたあとには、”Office 365” というサブスクリプション形式の Office が登場。その後 Microsoft 365 となって今日に至っています。
統合パッケージ版はそんな形で推移してきましたが、Office を構成する各単体製品も似たような形で、その製品名が推移してきています。
例、Word の場合：
Word 5.0 → Word95/97/98 → Word 2000/2002/2003/2007/2010/2013/2016/2019/2021
となっています。
さて永続ライセンス版などの場合にはこれでいいわけですが、Microsoft 365 などのように今でいう “サブスクリプション” という形で提供されている製品 の場合はどうなんでしょう？
サブスクリプションでの提供が開始された当初からすると製品名も変わりました。
Office 365 Personal → Microsoft 365 Personal
のように、”Office～” から、”Microsoft ～” に変わっています。
最初にご紹介した2枚目の画像にもありますが、Microsoft 365 に搭載されている “Word” の場合、”Word for Microsoft 365“ あるいは ”Word for Microsoft 365 for Mac” のようになっています。決して、”Word 365” とかじゃないわけですね。
昨今使われているバージョンやビルド番号だと、その製品の違いってわかりずらいのでどうしても年度表示などの数字で見がちですが、決して、正式には、”Word 365” ではないわけです。
もちろん “Word for Microsoft 365” なんて長くなるとどうしても面倒ですよね？ そんな時には、”Word 365″ だとか、”Microsoft 365 の Word” といった形で省略してしまうんでしょうね….
でもこうして省略して使用する中でも、きちんと “正式名称” は別であることはしっかり把握しておく必要はあるわけですね。
・ご利用中の Office 製品を確認するには／楽しもう Office
・Improve accessibility with the Accessibility Checker
・使用している Office のバージョンを確認する方法
最近、いろんなところから “プライバシーポリシーの変更” といったような内容のメールが届いていたりしませんか？
これは、2022年4月1日から施行される “改正個人情報保護法” により、企業側の責任・義務が増えて、その取扱いにおいて、これまでの個人情報の取り扱いではだめになったため変更が余儀なくされたためです。
この法律は、2020年6月に成立・公布された改正個人情報保護法で、全面施行が、この4月1日となったものです。
もう日常生活とは切っても切り離せなくなっているインターネットを介した様々な商取引。そしてその際に行われる契約など個人情報のやり取りはインターネットの普及により一気に増えてきました。
もちろんネットを介したやり取りだけではありませんが、企業と個人の間で行われるこうしたやり取りにおいて、規模の大小を問わず企業側に問われるのが、こうした取引で入手した個人情報の取り扱い。そしてその適切な取扱いをしっかりするために設けられている個人情報保護法。
ヨーロッパでは “GDPR” のように、国境を越えて海外であっても自国民の保護を目的にしっかり規制していこうという動きもあります。
Microsoft に限らず、Apple、Google、Twitter、Metaなどのような国際規模でビジネスを展開しているような企業にとっては、国内に限らず、海外で法律が変わってそれに合わせて利用規約などの見直しが必要になると、世界中のユーザーとの間の利用規約の見直しが必要になるケースもあるため、今回のように日本の法律の改正などがなくても、突然こうした案内が届いたりするケースもあったりします。
もちろん同意できなければ、サービスを利用しなければいいだけなわけですが、日常使用しているサービスだったりすると使用しないわけにもいきません。基本的には消費者を守るための法律ではありますが、サービスを引き続き利用しようという場合には、やはり一度しっかり内容を見た方がいいかもしれませんね。
普段からちょくちょくサービス内容などのPRのメールなどが来たりしますがそうしたものと一緒と、見逃して、内容を見ずにうっかり削除してしまわないように注意したいですね。
こうしたことに装って フィッシングメールなどもよくあったりします。これもいまだに減らないですね。
特に今回のような法律の改正があったりすると、それに便乗し、それに寄せた内容の文面で詐欺師たちはいかにユーザーを騙して個人情報を盗み出そうとするか？画策してきます。
「以下のリンクをクリックして、ユーザー名、パスワードを入力してログインして確認してください…」なんてあったりした場合には安易にクリックせずに、その内容、文面、送信者名なども確認して、本当にその会社から送信されてきたものなのか？ 確認することも怠らないようご注意ください。
・令和３年 改正個人情報保護法について（官民を通じた個人情報保護制度の見直し）
・GDPR（General Data Protection Regulation：一般データ保護規則）
・2022年4月施行の個人情報保護法改正をわかりやすく解説
・改正個人情報保護法が4月1日施行、漏洩発生時に企業は「5日」で本人通知できるのか／日経XTECH
・2022年4月施行の改正個人情報保護法とは 改正点と企業に必要な対応
パソコンのツボ 別館 ～ Office の TIP 